投資信託を選ぶ際、コストとして「信託報酬」に注目が集まりがちです。しかし、実は運用コストには「信託報酬」以外にも「固有報酬」というものが存在します。固有報酬とは、売買手数料や事務処理委託手数料など、投資信託の運用に直接かかる費用のことを指します。信託報酬は保有期間に応じて毎日発生し、運用成績に関わらず一定の料率が差し引かれます。一方、固有報酬は、銘柄の売買頻度や保管する資産によって変動するため、事前に正確な金額を把握することが難しいという特徴があります。投資信託を選ぶ際には、目立つ信託報酬だけでなく、運用報告書などで固有報酬も確認することが大切です。特に、頻繁に売買を行うアクティブファンドは、インデックスファンドに比べて固有報酬が高くなる傾向があります。投資は長期的な視点が重要です。目先の信託報酬の安さだけに捉われず、固有報酬も含めた運用コスト全体を把握することで、より効率的な資産運用を目指しましょう。

投資の世界では、限られた資源（資金）をどのように配分するかが重要になります。そこで役立つのが、経済学の基礎理論である「ゴッセンの第二法則」です。ゴッセンの第二法則は、「限界効用逓減の法則」とも呼ばれ、同一の財やサービスを消費する際、その消費量が増加するにつれて、得られる効用（満足度）は次第に減っていくというものです。例えば、喉が渇いている時に飲む一杯目のジュースは最高に美味しく感じますが、二杯目、三杯目と飲むにつれて、その満足度は徐々に減っていくでしょう。これは投資にも当てはまります。例えば、ある投資信託に投資する場合、最初のうちは大きなリターンを得られるかもしれません。しかし、投資額を増やしていくと、次第にリターンの増加幅は小さくなり、やがては投資効率が悪くなってしまう可能性があります。ゴッセンの第二法則は、投資における分散の重要性を教えてくれます。一つの投資対象に集中投資するのではなく、複数の投資対象に分散投資することで、リスクを抑えつつ、効率的にリターンを得ることが期待できます。投資を行う際には、ゴッセンの第二法則を念頭に置き、常に投資効率を意識しながら、最適な資源配分を目指しましょう。