投資指標GDIを解説！国内総所得で経済を読み解く
投資をしたい
先生、「GDI」（国内総所得）って、よく聞くんですけど、GDPとどう違うんですか？
投資研究家
良い質問ですね！どちらも経済活動の規模を示す指標ですが、視点が違います。GDPは生産側、つまり国内で生産されたモノやサービスの付加価値の合計を見るのに対し、GDIは分配側、つまり生産活動で生み出された所得の合計を見るんです。
投資をしたい
視点が違うんですね。じゃあ、GDIが大きくなると、私たちにはどんな影響があるんですか？
投資研究家
簡単に言うと、企業の利益が増えたり、給料が上がったりする可能性が高まります。つまり、経済が成長し、豊かになる可能性を示していると言えるでしょう。
GDIとは。
投資用語の「GDI」は、グロス・ドメスティック・インカム（国内総所得）の略称で、一定期間内に国内で新たに生み出された財やサービスの付加価値の合計を表します。
GDIとは？GDPとの違いを解説
– GDIとは？GDPとの違いを解説
経済指標として頻繁に耳にするGDP。経済成長や景気動向を測る指標として、なくてはならないものです。
しかし、GDPと並んで重要な経済指標として「GDI」が存在することをご存知でしょうか？
GDIは「国内総所得」を意味し、GDPが「生産」の側から経済を見る指標であるのに対し、GDIは「分配」の側から経済を見る指標となっています。
具体的には、GDPが国内で生産されたモノやサービスの付加価値の合計を算出するのに対し、GDIは、その生産活動によって発生した所得の合計を算出します。
例えるなら、GDPは「作ったケーキの大きさ」、GDIは「ケーキを分配した人の取り分」を表していると言えます。
GDPとGDIは、理論的には同じ値になるはずですが、実際には統計上の誤差などにより異なる値を示すことがあります。
GDIはGDPと比較して、企業収益や労働分配率などの実態をより正確に反映していると考えられており、近年注目が高まっています。
GDIが投資判断に重要な理由とは？
GDIは、国内で新たに生み出された所得の合計を示す経済指標です。企業の利益や賃金などを合算して算出されるため、国内経済の実態を反映していると考えられています。投資判断において、このGDIが重要な理由の一つに、GDPと並んで経済成長の動向を把握する指標となる点が挙げられます。GDPは生産面から経済規模を測る指標ですが、GDIは所得面から経済規模を測る指標です。どちらも経済活動の規模を表すという点では共通していますが、異なる視点から経済を捉えているため、両者を比較することで、より多角的に経済状況を分析することが可能になります。
特に、GDIはGDPと比較して、賃金の動向をより色濃く反映するという特徴があります。近年のように、物価や人件費の上昇が注目される経済状況下においては、GDIの動向を注視することで、企業収益や家計消費への影響を予測する一助になり得ます。また、GDIは将来の経済成長の可能性を示唆するという点でも、投資判断において重要な指標と言えるでしょう。GDIの増加は、企業の業績拡大や雇用創出、ひいては賃金の上昇につながると期待されます。このように、GDIは将来の経済成長を占う上でも重要な指標となるため、投資家はGDIの動向を注視し、将来の投資戦略に役立てることができます。
GDIの構成要素を詳しく見てみよう
GDIは、大きく分けて「雇用者報酬」「営業余剰」「固定資本減耗」「税金（控除後）」の4つの要素から成り立っています。それぞれの要素がGDPとどのように対応しているのか、詳しく見ていきましょう。
まず、「雇用者報酬」は、読んで字のごとく企業が従業員に支払う給与や賞与、社会保険料の負担などを合計したものです。これはGDPにおける「民間最終消費支出」や「政府最終消費支出」の一部に該当します。
次に、「営業余剰」は、企業の利益に相当する部分です。具体的には、売上高から人件費や原材料費などの費用を差し引いた残りのことで、GDPにおける「民間最終消費支出」や「総固定資本形成」に該当します。
「固定資本減耗」は、生産活動のために使用される建物や機械などの固定資本が、時間とともに劣化していくことによる価値の減少分を指します。これはGDPにおいては明確に表示されませんが、生産活動の維持に必要なコストとして計上されます。
最後の「税金（控除後）」は、企業が生産活動を行う際に課される税金から、受けられる補助金を差し引いたものです。これはGDPにおける「生産側からの税引き後の輸入品に課される税金及び関税」に該当します。
このように、GDIはGDPの構成要素を別の角度から捉え直すことで、経済活動の実態をより深く理解するための指標として活用されています。
GDIの推移から見える日本経済の現状
GDIの推移を見ることで、日本経済が抱える構造的な問題点や成長の可能性が見えてきます。 近年、日本のGDIはGDPと比較して低い水準で推移しており、これは賃金の伸び悩みや企業収益の海外流出などが背景にあると考えられます。
具体的には、法人企業の内部留保の増加や、海外への直接投資の増加などがGDIを押し下げる要因となっています。 一方で、近年は政府による賃上げの促進や、国内投資の活性化に向けた取り組みなどが進められており、GDIの改善に期待が持たれています。
GDIの推移を注視することで、日本経済の潜在的な成長力や課題をより深く理解することができます。そして、その理解は、私たち一人ひとりが今後の経済動向を予測し、適切な投資判断を行う上でも役立つでしょう。
GDIを活用した投資戦略
GDIは、経済全体の所得状況を把握するのに役立つ指標であるため、投資戦略にも活用することができます。
GDIの成長は、企業収益の増加や賃金の上昇に繋がる可能性があります。そのため、GDIの動向を注視することで、成長が見込まれる産業や企業を予測し、投資戦略に役立てることができます。
例えば、GDIが大きく成長している場合は、景気が拡大傾向にあり、企業収益も増加する可能性が高いと言えるでしょう。このような状況下では、株式投資など、リスク資産への投資を積極的に行うことが有効となる可能性があります。
一方、GDIの成長が鈍化している場合は、景気が減速傾向にあり、企業収益も伸び悩む可能性があります。このような状況下では、リスク資産への投資を控え、現金や債券など、比較的安全性の高い資産への投資を増やすことが有効となる可能性があります。
ただし、GDIは過去の経済活動を反映した指標であるため、将来の経済状況や市場動向を完全に予測できるわけではありません。GDIだけでなく、他の経済指標や市場動向も総合的に判断した上で、投資戦略を立てるようにしましょう。