投資の基礎知識：ケインズ学派 vs 古典学派

投資の基礎知識：ケインズ学派 vs 古典学派

マクロ経済学の二大巨頭

経済学の世界は、時に複雑で難解に思えるかもしれません。特に投資の世界に足を踏み入れる際、様々な経済理論や学派の名前を耳にすることがあるでしょう。中でも、ケインズ学派と古典学派は、マクロ経済学という国家レベルの経済活動を分析する分野において、長年に渡り経済学者たちの間で議論の的となってきた、いわば二大巨頭です。

彼らの経済に対する考え方の違いは、そのまま投資戦略にも影響を与える可能性があります。そこで今回は、ケインズ学派と古典学派の基本的な考え方、そして投資への影響について解説していきます。

古典学派：供給重視の考え方

古典学派は、「供給が自身の需要を創造する」というセイの法則を前提としています。これは、生産が増えれば、それが所得を生み出し、その所得が新たな需要を生み出すという考え方です。つまり、市場メカニズムが働くことで、経済は常に完全雇用状態に向かうと彼らは考えます。

具体的には、価格メカニズムの働きによって、需要と供給は常に一致するとされます。例えば、商品価格が下落すると需要が増加し、生産が拡大、結果として雇用も増加するというわけです。

このように、古典学派は政府による介入を最小限に抑え、市場メカニズムに任せることを重視します。彼らは、政府の介入は市場の効率性を損ない、かえって経済を不安定化させると考えているからです。

ケインズ学派：需要が経済を動かす

ケインズ学派は、20世紀初頭の経済学者ジョン・メイナード・ケインズが提唱した経済学派です。彼の主張で最も重要な点は、経済を動かすのは需要であるということです。

古典学派が供給側に重点を置いていたのに対し、ケインズは需要不足が不況を引き起こすと考えました。人々が将来に不安を感じると、消費や投資を控えるようになり、需要が減退します。その結果、企業は生産を縮小し、失業者が増加するという悪循環に陥ります。

ケインズはこのような状況を打破するために、政府が積極的に財政政策や金融政策を行い、需要を創出する必要性を説きました。例えば、公共事業への投資や減税によって人々の所得を増やし、消費や投資を活性化させることが有効だと考えられています。

投資への影響：異なる視点

投資は経済成長のエンジンと言われ、その動向は経済全体に大きな影響を与えます。しかし、投資をどのように捉え、どのように促すべきかについては、経済学者の間でも意見が分かれています。特に、ケインズ学派と古典学派の間には、投資に対する見方に大きな違いが見られます。

古典学派は、市場メカニズムの働きを重視し、政府の介入を最小限に抑えるべきだと考えます。彼らは、投資は金利水準によって調整されると主張し、金利が低下すれば投資が増加すると考えます。一方、ケインズ学派は、市場は必ずしも効率的に機能するとは限らないと主張し、政府による積極的な介入の必要性を訴えます。彼らは、投資は企業の将来 expectations に大きく左右されると考え、政府支出などを通じて経済全体を活性化することで、企業の投資意欲を高めることができると考えます。

現代経済への応用

現代経済においても、ケインズ学派と古典学派の考え方は、政府の経済政策や金融政策に大きな影響を与えています。 リーマンショック後の世界的な金融危機では、需要不足に陥った経済を立て直すため、多くの国がケインズ的な政策を採用しました。具体的には、大規模な財政出動や金融緩和などが行われ、景気の下支えが図られました。

一方で、こうした政策の副作用として、政府の財政赤字の拡大やインフレーションの発生などが懸念されています。そのため、近年では、古典学派的な考え方に基づき、政府の役割を縮小し、市場メカニズムによる経済調整を重視する意見も強まっています。

現代経済は、グローバル化や技術革新など、過去の経済理論では想定されていなかったような変化に直面しています。そのため、ケインズ学派と古典学派のどちらか一方の考え方に固執するのではなく、それぞれの理論の長所と短所を理解し、状況に応じて柔軟に政策を組み合わせることが重要と言えるでしょう。